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	<title>あたらしい眼科オンラインジャーナル &#187; 不同視弱視</title>
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		<title>遠視性不同視弱視眼に生じた片眼性の心因性視覚障害の1例</title>
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		<pubDate>Thu, 30 Jan 2014 15:33:04 +0000</pubDate>
		<dc:creator>admin</dc:creator>
				<category><![CDATA[記事]]></category>
		<category><![CDATA[不同視弱視]]></category>
		<category><![CDATA[心因性視覚障害]]></category>
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		<description><![CDATA[《原著》あたらしい眼科31（1）：141.144，2014c遠視性不同視弱視眼に生じた片眼性の心因性視覚障害の1例溝部惠子小林史郎大塚斎史京都第二赤十字病院眼科CaseReportofUnilateralFunction [...]]]></description>
			<content:encoded><![CDATA[<p>《原著》あたらしい眼科31（1）：141.144，2014c遠視性不同視弱視眼に生じた片眼性の心因性視覚障害の1例溝部惠子小林史郎大塚斎史京都第二赤十字病院眼科CaseReportofUnilateralFunctionalVisualLossinHyperopicAnisometropicAmblyopiaKeikoMizobe,ShirohKobayasiandYosifumiOhtsukaDepartmentofOphthalmology,JapaneseRedCrossKyotoDainiHospital遠視性不同視弱視症例に生じた片眼性の心因性視覚障害を経験した．症例は13歳，女児．近医にて左眼不同視弱視に対して通院治療中であったが，左眼矯正視力は（1.2）と安定していた．中学1年の夏休み後より左眼霧視を自覚．近医にて左眼の著明な視力低下を指摘され，当院へ紹介された．初診時視力は右眼（2.0），左眼（0.01），器質的異常なくRAPD（相対的求心路瞳孔反応障害）（.）で脳MRI（磁気共鳴画像）にも異常なく，左眼にらせん状.求心性視野狭窄を認めた．中学入学後の環境変化による心因性視覚障害と診断し右眼遮閉による暗示治療を開始したところ，3カ月後には左眼視力は回復し視野も正常となった．両眼性の心因性視覚障害の自験例6例と本症例の発症要因や治癒期間を比較したが，特に相違を認めなかった．両眼性でなく片眼性の発症となった要因としては不同視弱視の既往が考えられた．Purpose：Toreportacaseofunilateralfunctionalvisuallossinhyperopicanisometropicamblyopia.Case：A13-year-oldfemale,successfullytreatedwithhyperopicanisometropicamblyopiainherlefteyewasreferredtoourhospitalforvisualdisturbance.Findings：Rightcorrectedvisualacuitywas2.0,leftwas0.01.Aspiralvisualfielddisturbancewasshowninherlefteye.Noorganicabnormalitywasfoundinhereyesorbrain.Unilateralfunctionalvisuallosswasdiagnosedandocclusiontherapywasinitiated.Fourmonthslater,thedisturbanceofvisualacuityandfieldhadrecoveredtonormal.Conclusion：Comparedthisunilateralcasewith6casesofbilateralfunctionalvisualloss,itrevealednodifferencesinthecauseofdisturbanceordurationoftherapy.Unilateraldisturbancemightbeduetopasthistoryofanisometropicamblyopia.〔AtarashiiGanka（JournaloftheEye）31（1）：141.144,2014〕Keywords：心因性視覚障害，不同視弱視，片眼性視覚障害．functionalvisualloss,anisometropicamblyopia,unilateralvisualdisturbance.はじめに心因性視覚障害は，器質的障害では説明できない視覚障害のことであり，器質的障害を生じる心身症や現実適応不良の解離性障害や疾患逃避傾向の強い転換ヒステリーなどの精神科診断基準のいずれにもあてはまらない障害である．小学校低学年から高学年の女児に多く，初診時視力は0.1から0.5程度で，両眼性の障害が多いといわれている1,2）．片眼性の心因性視覚障害の報告も少なくないが，外傷が契機となった症例が多い3,4）．今回，外傷の既往なく，視力安定した不同視弱視症例の弱視眼に心因性視覚障害を発症した1例を経験した．両眼性の心因性視覚障害の自験例との相違を比較検討したので報告する．I症例患者：13歳，女児．6歳から左眼の遠視性不同視弱視に対して近医で眼鏡処方され治療を続けていた．経過は良好で，平成22年6月には右眼視力が1.2（1.2×＋1.00D），左〔別刷請求先〕溝部惠子：〒602-8026京都市上京区釜座通り丸太町上ル春帯町355-5京都第二赤十字病院眼科Reprintrequests：KeikoMizobe,DepartmentofOphthalmology,JapaneseRedCrossKyotoDainiHospital,355-5Haruobicho,Kamigyo-ku,Kyoto602-8026,JAPAN0910-1810/14/\100/頁/JCOPY（141）141眼視力が0.5（1.2×＋4.50D（cyl.1.25DAx170°），と安定していた．しかし中学1年の夏休みが過ぎてから左眼の霞みを自覚し，平成22年10月初旬の受診時には左眼視力が0.01（0.01×＋4.50D（cyl.1.25DAx170°）と著しい低下を示したため平成22年10月下旬に当科へ紹介された．当科初診時主訴：「左目に靄がかかる」，「体のバランスがとりにくくふらつく」，「走るとめまいがする」などであった．所見：右眼視力は遠見で2.0（2.0×＋0.50D），近見では1.0，と良好であったが，左眼視力は遠見で0.01（0.01×＋左眼4.50D（cyl.1.50DAx180°），近見も（0.08×＋4.50D（cyl.1.50DAx180°）と，きわめて不良であった．所持眼鏡は右眼が＋0.75D，左眼が＋4.50D（cyl.1.25DAx180°で，検影法による屈折検査では右眼は＋1.00D（cyl.0.25DAx90°，左眼は＋4.00D（cyl.1.25DAx180°であり，所持眼鏡は適正であった．チトマスステレオテスト（TST）はfly（＋），animal（3/3），circle（4/9）と比較的良好であった．相対的瞳孔求心路障害（RAPD）は陰性，眼位・眼球運動は正常で前眼部・眼底には異常を認めなかった．脳MRI（磁気共鳴画像）にても異常を認めなかった．Goldmann視野検査右眼図1初診時のGoldmann視野左が左眼，右は右眼の視野を示す．呈示イソプターは，左眼；V/4e，III/4e，II/4e，右眼；V/4e，I/4e，I/3e，I/2e，I/1e，I/1aである．右眼は正常だが左眼でらせん状から求心性狭窄を認める．左眼右眼図2遮閉治療開始約4カ月後の視野呈示イソプターは，左眼；V/4e，I/4e，I/3e，I/2e，I/1e，I/1a，右眼；V/4e，I/4e，I/3e，I/2e，I/1eである．左眼視野も正常となった．142あたらしい眼科Vol.31，No.1，2014（142）では右眼視野は正常であったが，左眼視野にらせん状から求心性の狭窄を認めた（図1）．経過：器質的異常を認めなかったこと，左眼視力がきわめて不良の割に近見立体視が良好であったこと，らせん状狭窄・求心性狭窄の視野の結果などから心因性視覚障害を疑った．心因性視覚障害の可能性があることを患者と母親に説明し，右眼遮閉訓練による視力向上を暗示し，親子での頻回通院を指示した．遮閉訓練は平成22年11月中旬から開始し可能な限りの施行を指示した結果，学校での終日遮閉が施行できた．遮閉治療開始約1カ月後の平成22年12月初旬の所見では，左眼の遠見視力は（0.08×＋4.50D（cyl.1.50DAx180°）と改善はわずかであったが，近見視力は（1.0＋4.50D（cyl.1.50DAx180°）と著明に回復した．TSTもfly（＋），animal（3/3），circle（9/9）まで可能となった．平成23年3月下旬には左眼の遠見視力も（1.2×＋4.50D（cyl.1.50DAx180°）に回復し，視野も図2に示すとおり正常に回復した．II考按1.両眼性心因性視覚障害症例との比較心因性視覚障害は両眼性障害が多いが，本症例のような片眼性障害に両眼性とは異なる特徴がないかを検討した．比較のため両眼性の心因性視覚障害6例の自験例について，発症年齢・視力・視野異常の有無・治療期間・発症要因などを調べた．両眼性心因性視覚障害6例の発症年齢と視野異常の有無・初診時視力などの内訳を表1に示す．初診時年齢は6歳が1例，7歳が5例ですべて女児であった．Goldmann視野検査は5例に施行できたが，すべてに求心性またはらせん状視野異常を認めた．初診時裸眼視力は0.1から0.4程度が多いといわれている1）が，当院の6例でも初診時裸眼視力は0.15から0.6程度であった．遠見視力と近見視力との乖離を認めたものが5例（近見視力不良が著明であったものは3例），同程度であったものが1例であった．レンズ中和法のトリック視力で視力向上を認めたものは3例であった．母とのスキンシップやコミュニケーション，だっこ点眼，母子での頻回通院などの治療により，症例6を除き全例3年以内（2.5カ月から3年）に治癒し視力（1.0）以上を得られた．心因性視覚障害の発症の要因としては，表1に示すように，母の仕事・父の不在・兄弟姉妹の世話・小学校入学や受験などさまざまであったが，家庭での父母との関わりの変化が要因として多く認められた．本症例では初診時裸眼視力が0.01と両眼性症例と比して低かったが，初診時裸眼視力が0.6程度の外傷性の片眼性心因性視覚障害の報告例もあるため5），片眼性だから視力低下が著明であったということではなく，長期間の不同視弱視治療の既往が視力値の低さに影響した可能性が考えられた．本症例の発症要因は中学入学による環境の変化であったが，母親とのコミュニケーション，母子での通院，健眼遮閉訓練と視力向上暗示などの治療により改善を得ることができたことは両眼性症例と同様であった．2.本症例の診断と発症機序心因性視覚障害は片眼性でも両眼性でもまずは器質的疾患の除外をしてから診断することが重要である．今回の症例では器質的異常を認めなかったが，遠視性不同視弱視を有していたため視力低下の原因として不同視弱視の弱視眼の視力再低下も考えられた．しかし，感受性期以降での不同視弱視眼の再視力低下例の報告6）では通院の断絶と眼鏡装用状態不良の状態に発生しており，日常生活での眼鏡装用状態は良好で定期通院も欠かさず治療はすでに安定期に入っていた本症例表1両眼性の心因性視覚障害自験例6例の内訳症例年齢（歳）らせん状視野求心性狭窄などの視野異常遠見裸眼視力遠見矯正視力近見視力心因性障害の要因・きっかけと考えられた事項最終受診時遠見矯正視力治癒期間右眼左眼右眼左眼右眼左眼右眼左眼16あり0.60.40.60.60.20.1次女の受験，4女の世話（4姉妹の3女）1.01.02年27あり0.150.20.50.50.030.03母仕事，父多忙，弟に手かかる一人で何でもこなしている学校での一年生の世話大変1.01.22.5カ月37不明0.40.30.50.60.40.5小5の兄の塾通いで母多忙母仕事，半年間の父の出張1.01.03カ月47あり0.30.30.50.40.090.2父の単身赴任，母仕事小学校入学，長女（妹有り）1.01.03年57あり0.20.150.70.40.40.3有名小学校入学大人びてしっかりした性格1.21.23年67あり0.150.150.40.30.60.5父の刑務所入所，母の留守多い兄に知的障害あり手間かかる0.30.2未（143）あたらしい眼科Vol.31，No.1，2014143では，弱視眼の視力再低下が生じたとは考えにくかった．また，心因性視覚障害の診断に立体視検査も有用であるという報告7,8）があり，本症例にも立体視検査を施行したが，初診時に右眼視力（1.2）と左眼視力（0.08）という状態で立体視差140秒の立体視を認めた．片眼視力が（0.25）以下であると立体視は検出されにくいという報告9）や左右眼の視力差が3段階以上では高度な立体視を示しにくいという報告10）などと照合すると，きわめて視力差が大きい本症例の状態で得られた比較的良好な立体視の結果を説明しにくいと考えられた．さらには，視野検査においては心因性視覚障害にみられる典型的な視野障害であるらせん状・求心性狭窄を示した．治療の経過から弱視眼の視力再低下が生じたとは考えにくかったこと，視力の割には良好な立体視検査結果を得たこと，典型的な視野障害のパターンを示したこと，暗示治療により視力・視野・立体視のすべてが正常になったこと，などから本症例は片眼性の心因性視覚障害と診断してよいと考えた．本症例は中学入学後の生活環境変化がきっかけとなり心因性視覚障害が発症したと考えられたが，両眼性でなく片眼性であった理由としては不同視弱視の治療の既往が考えられた．片眼性心因性視覚障害は外傷を契機に発症したという報告が多いが3），外傷の既往のない場合では組織脆弱性の存在が症状発現の根拠として考えられている4）．本症例では左眼弱視治療による左眼脆弱性の潜在的意識が心因反応として表現され，左眼にのみ症状が発生した可能性が考えられた．3.治療心因性視覚障害の治療については，児童精神科に委ねるまでには暗示療法11）やだっこ点眼12）が知られている．筆者らは今回示した学童期前半の両眼性症例に対してはだっこ点眼治療を適用したが，本症例に対しては中学生であり弱視訓練の既往もあったため，健眼遮閉訓練による視力向上を暗示した暗示療法を行った．心因性視覚障害は難治のものや再発するものも少なくないが，本症例は治療に速やかに反応した．学童期に訓練により弱視が治癒したという過去の記憶が今回の暗示療法をより効果的にしたのではないかと考えられた．4.まとめ心因性視覚障害は両眼性が多いが，片眼性に発症することもある．片眼性の場合は外傷を契機にすることが多いが，本症例のように外傷によらないこともある．外傷によらない片眼性心因性視覚障害の診断は困難なことがあり，特に多方面から慎重に行う必要がある．心因となる要因は片眼性と両眼性とでは相違なかったが，本症例は不同視弱視という既往症が片眼の脆弱性を意識させて片眼性発症につながったのではないかと考えられた．暗示療法により本症例は速やかに改善したが，一般に心因性視覚障害の根源となる心因は深く障害が難治となるものや再発するものも少なくないと考えられているため，長期に注意深く治療を続ける必要があると考える．文献1）山出新一：心因性視覚障害の臨床像眼科から見た特徴．八子恵子ほか（編）：心因性視覚障害．中山書店，p3-12,19982）小口芳久：心因性視力障害．日眼会誌104：61-67,20003）山崎厚志，船田雅之，三木統夫ほか：片眼性心因性視覚障害の一例．眼科32：911-915,19904）中野朋子：ケースレポート片眼性の症例．八子恵子ほか（編）：心因性視覚障害．中山書店，p181-185，19985）宮田真由美，勝海修，及川恵美ほか：眼球外傷後に片眼性の心因性視覚障害を呈した2症例．日本視能訓練士協会誌37：115-121,20086）村上順子，村田恭子，阿部孝助ほか：感受性期以降に弱視眼視力の再低下に対して治療を行った不同視弱視の1例．あたらしい眼科28：1783-1785,20117）古賀一興，平田憲，沖波聡：心因性視覚障害の診断における両眼立体視検査の有用性．眼臨紀1：1195-1199,20088）BruceBB,NewmanNJ：Functionalvisualloss.NeurolClin28：789-802,20109）須藤真矢，渡邉香央里，小林薫ほか：不同視弱視症例における視力と立体視の関係．あたらしい眼科27：987-992,201010）平井陽子，粟屋忍：視力と立体視の研究．眼紀36：1524-1531,198511）八子恵子：治療の進めかた．八子恵子ほか（編）：心因性視覚障害．中山書店，p121-126，199812）早川真人：だっこ点眼．八子恵子ほか（編）：心因性視覚障害．中山書店，p146-152，1998＊＊＊144あたらしい眼科Vol.31，No.1，2014（144）</p>
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		<title>感受性期間以降に弱視眼視力の再低下に対して治療を行った不同視弱視の1例</title>
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		<pubDate>Thu, 29 Dec 2011 15:28:04 +0000</pubDate>
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		<description><![CDATA[《原著》あたらしい眼科28（12）：1783.1785，2011c感受性期間以降に弱視眼視力の再低下に対して治療を行った不同視弱視の1例村上純子＊1村田恭子＊1阿部考助＊2下村嘉一＊2＊1咲花病院眼科＊2近畿大学医学部眼 [...]]]></description>
			<content:encoded><![CDATA[<p>《原著》あたらしい眼科28（12）：1783.1785，2011c感受性期間以降に弱視眼視力の再低下に対して治療を行った不同視弱視の1例村上純子＊1村田恭子＊1阿部考助＊2下村嘉一＊2＊1咲花病院眼科＊2近畿大学医学部眼科学教室ACaseofAnisometropicAmblyopiaTreatedduringPost-sensitivePeriodfollowingVisualRe-degradationJunkoMurakami1）,KyokoMurata1）,KosukeAbe2）andYoshikazuShimomura2）1）DivisionofOphthalmology,SakibanaHospital,2）DepartmentofOphthalmology,KinkiUniversitySchoolofMedicine18歳，男性の遠視性不同視弱視の症例を報告する．症例は3歳から矯正眼鏡と健眼遮閉などの治療を行い，矯正視力は両眼とも（1.0）に，立体視は40秒に改善したが，9歳以降は眼鏡を自己判断で使用しなくなり来院が途絶えたため，その後の経過は不明であった．18歳になって来院した同症例の，弱視眼の視力は（0.6）に低下していた．本人の希望により矯正眼鏡と健眼遮閉による治療を開始したところ，2カ月で（1.0）に改善し，20歳でも良好な状態を維持している．不同視差は弱視眼の球面度数の減少により小児期に減少したが，青年期には健眼の近視化により再び増加していた．Wereporta18-year-oldmaleadolescentcaseofhyperopicanisometropicamblyopia.Thepatienthadbeentreatedwitheyeglasscorrectionofrefractiveerrorandpatchingofthehealthyeyefromthreeyearsofage.Althoughhisvisualacuityandstereoacuityhadimproved,hestoppedwearingspectaclesatnineyearsofage,disruptingthetherapy.Whenhereachedeighteenyearsofage,hereturnedtothehospital.Wefoundretrogradationofthevisualacuityoftheamblyopiceye.Inaccordancewithhiswishes,wereinitiatedeyeglasscorrectionandpatching.Bytwomonthlater,hehadregainednormalvisualacuity,whichhassubsequentlybeenretainedformorethanayear.Theanisometropicdifferencedecreasedinchildhoodbecausesphericaldiopterreductionintheamblyopiceye,butitincreasedinadolescencebecauseofsphericaldiopterdecreaseinthehealthyeye.〔AtarashiiGanka（JournaloftheEye）28（12）：1783.1785,2011〕Keywords：不同視弱視，成人，感受性期，遠視，可塑性．anisometropicamblyopia,adult,sensitiveperiod,hyperopia,plasticity.はじめに視覚の発達には感受性期間があることが広く知られており，不同視弱視や屈折異常弱視は早期に適切な診断と治療が行われ，本人および家族の協力が得られれば，良好な視機能を獲得できることがわかっている1）．一方，感受性期間を過ぎた青年期や成人では治療に反応しにくいといわれていた．しかし，成人や年長児における弱視眼の改善の可能性についても報告がある2,3）．今回筆者らは，小児期に治療を行い視力が改善していたにもかかわらず，その後の屈折矯正治療を継続せず，青年期に再び視力の低下をひき起こしていた症例を経験したので報告する．I症例患者：18歳，男性．主訴：左眼の視力改善を希望．現病歴：3歳10カ月時に咲花病院眼科を受診し，左眼の不同視弱視と診断．矯正眼鏡と健眼遮閉治療を行い，4歳1カ月時に弱視眼は1.0に向上した．9歳時には自己判断により眼鏡を装用せず来院しなくなった．18歳時，警察学校の入学を希望し入学基準を満たすため，左眼の視力向上を希望し来院した．初診時所見（3歳10カ月）：視力はVD＝1.0（1.0×sph＋〔別刷請求先〕村上純子：〒594-1105大阪府和泉市のぞみ野1-3-30咲花病院眼科Reprintrequests：JunkoMurakami,DivisionofOphthalmology,SakibanaHospital,1-3-30Nozomi-no,Izumi-shi,Osaka594-1105,JAPAN0910-1810/11/\100/頁/JCOPY（121）17831.50D），VS＝0.3（0.3×sph＋4.00D），調節麻痺（1％cycloa：視力pentolate，サイプレジンRを使用）後はVD＝1.0（1.5×sph1.5＋1.50D），VS＝0.3（0.4×sph＋4.50D）であった．眼位は遮1.2閉試験にて正位，4プリズムジオプトリー（Δ）基底外方試験1.0では両眼中心固視であり，抑制暗点を認めなかった．TNOstereotestによる立体視は480秒であった．弱視治療経過（3歳10カ月.18歳6カ月）：不同視弱視の小数視力0.60.3診断にて，眼鏡の装用と1日4時間の健眼遮閉を開始し，4歳1カ月には左眼矯正視力は1.0に，立体視は40秒に改善した（図1a，b）．6歳で，字ひとつ視力と字づまり視力の差がなくなった．その後，9歳になるまで良好な視力と立体視を維持した．調節麻痺後の球面度数は3歳から9歳までの間に，右眼は0.25D，左眼は2.00Dの減少が認められた（図1c）．7歳ごろから眼鏡を故意に忘れたり，処方どおりでない眼鏡を使用するなどコンプライアンスが悪化し，9歳以降，眼鏡を使用しなくなり来院が途絶えた．再度の弱視治療経過（18歳6カ月.）：来院時の視力はVD＝0.3（1.5×sph.1.25D），VS＝0.5（0.5×sph＋2.00D），調節麻痺後視力はVD＝0.3（1.5×sph.1.00D），VS＝0.1（0.5×sph＋3.00D），使用していた眼鏡度数は右眼sph.1.25D，左眼planeであった．遮閉試験にて眼位は正位．Bagolini線条レンズ法にて抑制はなく，正常対応．4Δ基底外方試験では両眼中心固視であり，抑制暗点を認めなかった．TNOstereotestによる立体視は120秒であった．前眼部および眼底には異常なく，全身の合併症は認めなかった．警察学校の入学には両眼とも裸眼視力0.6以上または矯正視力1.0以上が必要である．18歳からの治療では視力改善0.15468101214161820年齢（歳）b：立体視400視度（秒）10040468101214161820年齢（歳）20c：球面屈折度数5.04.0の可能性は低いことを説明したが，本人の希望が強いため3カ月の期限を設定して弱視治療を試みることとし，治療方針は小児期の治療に準じて，眼鏡（右眼sph.1.00D，左眼sph＋3.00D）の終日使用および健眼の終日遮閉とした．患者の意欲は旺盛で，眼鏡装用は確実に継続され，健眼遮閉は毎日少なくとも8時間以上遂行された．その結果，治療開始後1カ月で左眼眼鏡視力は（0.7）となり，非調節麻痺時の視力がVS＝0.9（0.9×sph＋2.25D）であったため，左眼の眼鏡度数をsph＋2.50Dに変更した．2カ月後VD＝0.3（1.2×sph.1.00D），VS＝1.0（1.0×sph＋2.50D）で，字ひとつ視力，字づまり視力とも差はなかった．両眼開放視力測定装置が当院にないため，代替としてRyser社製弱視治療用眼鏡箔を健眼に0.8から0.1まで順次貼り替えて健眼の視力を段階的に低下させながら両眼開放下で弱視眼の視力を測定したところ4），左眼の矯正視力はいずれも（1.0）であった．TNOstereotestによる立体視は60秒であった．3カ月後に健眼遮閉を中止し眼鏡による矯正のみを継続したが，矯正視力，両眼開放視力，立体視および屈折度数はいずれも維持された（図1a.c）．9カ月後患者は警察学校に入学し，20歳球面屈折度数（D）3.02.01.00.0－1.04－2.068101214161820年齢（歳）図13歳から20歳までの経過a：視力は字ひとつおよび字づまり視力表にて小数視力を測定した．右眼矯正視力（●）は初診時に1.0であり，全経過を通じて1.0以上であった．左眼矯正視力（○）は初診時には0.3であったが，1年間で1.0に改善し，9歳までほぼその状態を維持した．しかし，18歳で受診した際には0.5に悪化していた．治療により3カ月で1.0に改善し，20歳現在，1.5を維持している．図の縦軸は対数軸を使用した．b：立体視は初診時480秒と不良であったが1年間で正常化し，その後は安定して，20歳現在も60秒を維持している．図の縦軸は対数軸を使用した．c：右眼の屈折（▲）は初診時に球面度数＋1.50Dであり，9歳までほとんど変化せず＋1.25Dであったが，18歳で受診した際には.1.25Dに近視化していた．左眼（△）は初診時に＋4.50Dであったが2年間で＋2.50Dに減少し，その後は大きな変化をしていなかった．左右眼の度数の差は，3歳の3.00D差から小児期には弱視眼の度数が減少して1.25D差に縮小したが，18歳では健眼の近視化のため拡大し3.25D差になっていた．1784あたらしい眼科Vol.28，No.12，2011（122）現在，視力はVD＝0.3（1.2×sph.1.25D），VS＝1.2（1.5×sph＋2.25D），TNOstereotestでは60秒である．II考按小児の弱視治療の治癒基準や治療の終了時期4）についてはさまざまな記載がある．本症例は9歳まで単眼視力，読み分け困難，立体視のいずれについても良好であり，9歳という年齢は治療終了として問題ない時期であった．しかし，弱視治療によって良好な視力を得た症例のなかにも，治療中止後に弱視を再発する症例が存在し，矯正の中断や経過観察の中断の影響が報告されている3,5,6）．本症例においても，弱視眼の矯正が継続されていたなら，悪化は抑止できていた可能性が高い．弱視治療においては，治療終了後の経過観察が再発防止のために重要であると考えられる．今後の矯正の持続の面から，コンタクトレンズへの変更も検討すべき課題である．治療を開始するにあたって，18歳という年齢で治療に反応するかどうか，遮閉や矯正がどこまで継続できるかには疑問があった．将来に影響する職業選択の時期であることを考えると，漫然と治療を続けるべきではない．したがって，3カ月間で効果が認められなければ治療は終了とし，警察官志望は断念することを提案し，本人および保護者に納得してもらった．ところが，筆者らの懸念をよそに青年の視力は速やかに回復した．わずか2カ月という速さを考えると，屈折矯正のみでも十分であった可能性もある．近年，年長児であっても弱視治療は効果があるという報告3,7）や，成人でも，健眼を失明した後に弱視眼の視力が改善した報告2），さらに，動物実験や臨床研究において，視覚刺激によって成体でも弱視眼が改善することなどが報告8,9）されている．本症例が感受性期間を過ぎた年齢にもかかわらず，改善した要因は推測するしかないが，つぎの3つの条件が大きかったのではないかと考えた．第一に，本人の動機づけがきわめて強いものであった：これにより十分な視覚刺激が視路に与えられた可能性がある．第二に，中心固視に問題のない症例であった：固視が良好な弱視は斜視弱視やその他の弱視においても経過が良好であることが知られている．第三に，本症例が小児期の治療終了時に1.0以上の良好な視力とともに，40秒という良好な立体視を確立していたことである．両眼視機能の感受性期は視力の感受性期よりも早期に完成することが知られている．また，第一視覚野の両眼性細胞の多くは立体視に関係していると考えられている．本症例では視力および立体視が感受性期内に十分に発達していたため，左眼の矯正を中断し片眼の視力が低下しても，両眼性細胞の減少が回避され，眼優位分布が健眼に偏位することを免れたのではないかと考える．遠視性不同視弱視において，球面度数は弱視眼健眼ともに減少するが，減少量は弱視眼のほうが有意に大きく，不同視差が減少することが報告されている10）．本症例の小児期の屈折度数の変化はこの報告に矛盾しないが，18歳時には健眼は大きく近視化し，弱視眼の度数が変化しなかった結果，不同視差は再び増加し3歳時と20歳時の不同視差はほとんど同等であった．小児期の不同視差の減少は，1％cyclopentolate点眼後にも残存した調節力による，見掛けの減少であって，本来の不同視差はほとんど変化していなかったのかもしれない．本症例は筆者らにとって，従来の視覚感受性期間を過ぎた時期における治療の可能性を考える契機となった．今後，視覚情報処理や可塑性の研究が進み，成人の弱視治療の可能性が広がることを期待したい．謝辞：この症例報告に際して貴重な助言をいただいた近畿大学視能訓練士若山曉美氏，ならびに咲花病院森下比二美氏，天野美織氏，山﨑佐知子氏，玉井知子氏に感謝する．文献1）矢ヶ﨑悌司：I．視機能障害3．弱視．眼科診療プラクティス（丸尾敏夫ほか編）100，p24-28，文光堂，20032）HamedLM,GlaserJS,SchatzNJ：Improvementofvisionintheamblyopiceyefollowingvisuallossinthecontralateralnormaleye：Areportofthreecases.BinocularVision6：97-100,19913）楠部亨，肥田裕美，阿部考助ほか：8歳以降に受診し視力改善が得られた弱視症例について．日本視能訓練士協会誌22：83-86,19944）粟屋忍：III．弱視の治療3．弱視の治癒基準．眼科診療プラクティス（丸山敏夫ほか編）35，p44-45，文光堂，19985）FlynnJT,WoodruffG,ThompsonJRetal：Thetherapyofamblyopia：ananalysiscomparingtheresultsofamblyopiatherapyutilizingtwopooleddatesets.TransAmOphthalmolSoc97：373-390,19996）PediatricEyeDiseaseInvestigatorGroup：Riskofamblyopiarecurrenceaftercassationoftreatment.JAAPOS8：420-428,20047）PediatricEyeDiseaseInvestigatorGroup：Randomizedtrialoftreatmentofamblyopiainchildrenaged7to17years.ArchOphthalmol123：437-447,20068）SaleA,MayaVetencourtJF,MediniPetal：Environmentalenrichmentinadulthoodpromotesamblyopiarecoverythroughareductionofintracorticalinhibition.NatNeurosci10：679-681,20079）PolatU,Ma-NaimT,BelkinMetal：Improvingvisioninadultamblyopiabyperceptuallearning.ProcNatlAcadSci101：6692-6697,200410）田口亜希子，福永紗弥香，小林香ほか：遠視性不同視弱視における経時的屈折変化．日本視能訓練士協会誌38：165-169,2009（123）あたらしい眼科Vol.28，No.12，20111785</p>
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		<title>不同視弱視症例における視力と立体視の関係</title>
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		<pubDate>Thu, 29 Jul 2010 15:30:01 +0000</pubDate>
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		<description><![CDATA[0910-1810/10/\100/頁/JCOPY（127）987《原著》あたらしい眼科27（7）：987.992，2010cはじめに弱視治療，特に不同視弱治療の目標は，眼鏡装用による弱視眼の視力向上と良好な両眼視機能の [...]]]></description>
			<content:encoded><![CDATA[<p>0910-1810/10/\100/頁/JCOPY（127）987《原著》あたらしい眼科27（7）：987.992，2010cはじめに弱視治療，特に不同視弱治療の目標は，眼鏡装用による弱視眼の視力向上と良好な両眼視機能の獲得である．不同視弱視の治療においては，眼鏡装用のみで視力が改善しない場合には，弱視眼視力の改善のため健眼遮閉を行うことが行われている．しかし遮閉を行うことにより両眼視機能に関してはその発達の妨げになるので，これが治療におけるジレンマとなっている．言うまでもなく弱視治療においては早期発見，早期治療が望ましく，治療開始時期が早いほど治療効果が高いことはすでに報告されている1.6）．不同視弱視，特に遠視〔別刷請求先〕勝海修：〒134-0088東京都江戸川区西葛西5-4-9西葛西井上眼科病院Reprintrequests：OsamuKatsumi,M.D.,NishikasaiInouyeEyeClinic,5-4-9Nishikasai,Edogawa-ku,Tokyo134-0088,JAPAN不同視弱視症例における視力と立体視の関係須藤真矢＊1渡邉香央里＊1小林薫＊2勝海修＊2宮永嘉隆＊1＊1西葛西井上眼科病院＊2西葛西井上眼科こどもクリニックRelationbetweenVisualAcuityandStereopsisinPatientswithHyperopicAnisometropicAmblyopiaMayaSudo1）,KaoriWatanabe1）,KaoruKobayashi2）,OsamuKatsumi2）andYoshitakaMiyanaga1）1）NishikasaiInouyeEyeHospital,2）NishikasaiInouyePediatricEyeClinic目的：遠視性不同視弱視症例において，健眼と弱視眼の視力の関係と立体視との相関について分析する．対象および方法：対象は西葛西井上眼科こどもクリニックを受診し，遠視性不同視弱視の診断のもとに通院，加療中の20名（男児8名，女児12名）であり，治療開始年齢は3歳.14歳3カ月（平均値61.6カ月），不同視の程度は平均4.29Dであった．治療方法は，屈折矯正眼鏡装用後，弱視眼の視力向上状態に応じ健眼遮閉を行った．その過程で定期的に立体視検査を行った結果から視力との相関関係を分析した．また経過観察中に不等像視の測定を眼鏡装用下で行い，立体視との関係についても分析を試みた．結果：弱視治療後に弱視眼の視力は全例1.2に到達し，そのうち13例（65％）が視力の改善後に40.60sec.arcの高度な立体視を獲得した．立体視を獲得するまでの期間は平均7.5カ月であった．健眼と弱視眼の視力差が2段階以内の場合に60sec.arc以上の立体視を獲得できた．結論：今回の分析結果より遠視性不同視弱視症例の治療過程では，弱視眼の視力改善後に，ある期間が経過してから，高度な立体視が確立される傾向があると考えられた．それ故，経過観察中に定期的に立体視検査を行うことの重要性が改めて再確認された．良好な立体視を獲得するためには，弱視眼と健眼の視力差を2段階以内にすることが重要ではないかと考えた．Purpose：Toanalyzethecorrelationbetweenbest-correctedvisualacuityandstereopsisinhyperopicanisometropicamblyopia.SubjectsandMethods：Subjectswere20children（8boys,12girls）withhyperopicanisometropiaamblyopia.Agesofinitialvisiontherapyrangedfrom3yearsoldtomorethan14yearsold（mean：61.6months）.Meananisometropiawas4.29D.Spectacleswereprescribedbeforeandafterobservingtheimprovementofvisionintheamblyopiceye,occlusiontherapywasadded.StereopsiswasmeasuredwithTitmusStereoTestsandaniseikoniawasmeasuredwithKatsumi’smethod.Result：Theamblyopiceyereachedtheacuityof1.2inallcaseandin65％,gainedgoodstereopsisof60sec.orhigher,whichoccurredwithanaverageof7.5monthsafter.Goodstereopsiswasobtainedwhentheintraoculardifferenceofvisualacuitywastwolinesorless.Conclusion：Inpatientswithhyperopicanisometropicamblyopia,stereopsisdevelopsafteramblyopiaistreated.Goodstereopsiswillbeobtainedwhentheacuitydifferenceisequaltoorlessthan2lines.〔AtarashiiGanka（JournaloftheEye）27（7）：987.992,2010〕Keywords：不等像視，不同視，不同視弱視，立体視．aniseikonia,anisometropicamblyopia,hyperopia,stereopsis.988あたらしい眼科Vol.27，No.7，2010（128）性不同視弱視の治療においては，弱視眼の視力改善のみならず両眼視機能の獲得が重要であり，治療面においても両者のバランスを取ることが重要である．不同視弱視の症例はまず屈折麻痺下における他覚的屈折検査（主として検影法）の値を参考にして完全矯正眼鏡を装用し，短期間（通常2.3カ月）経過をみるのが一般的な治療開始法と思われる．今回は分析の対象となっていないが，完全矯正眼鏡を装用するだけで視力の改善をみる症例がかなり多くみられる．遮閉法は弱視眼の視力改善の程度が停止あるいは低下した時点で遮閉を開始するのが効果的と考えられる．弱視治療中は弱視眼の視力に検者の注意が集中し，立体視機能については，後回しになる場合が多い．今回筆者らはこのような弱視例において，健眼と弱視眼の視力差がどの程度であれば立体視が出はじめ，弱視眼の視力が1.0.1.2のレベルに到達した後，どれくらいの期間で良好な立体視が得られるかという2つの点について分析することを目的とした．また，今回は全例に不等像視測定も行い，その結果についても併記した．I対象および方法対象は，西葛西井上眼科こどもクリニックを受診した遠視性不同視弱視20名（男児8名，女児12名）である．図1は治療開始時の月齢を示したもので，3.14歳3カ月（月齢：36.171カ月，平均値±標準偏差：61.6±32.4カ月）である．今回の分析の対象となった20症例における眼位の内訳は外斜位13名，正位5名，内斜位1名，間欠性外斜視1名で，除外例としては顕性斜視を認めるもの，中間透光体および網膜に異常所見のある症例，以前にすでに弱視治療を他施設で行った症例である．また微小角斜視が疑われるものも除外した．これらの20症例における光学的矯正はすべて眼鏡により行われ，コンタクトレンズによる矯正を施された症例は含まれていない．西葛西井上眼科こどもクリニックにおける遠視性不同視弱視症例の治療方針は大体以下のごとくである．まず屈折麻痺下の他覚的屈折検査を基に完全矯正値の屈折矯正眼鏡を処方する．眼鏡の装用が可能となったうえで，眼鏡常用のみで弱視眼視力の改善状態を観察する．視力改善が不良な患児に対し遮閉法による1日1.2時間の健眼遮閉を家庭で行うよう指示する．その後，1.2カ月ごとの定期的視力検査を行い，眼鏡装用のみで視力の向上が良好な患児については，遮閉訓練を行わず3カ月程度の定期受診とした．受診時は全症例において視力検査，眼位検査，眼球運動検査，瞳孔反応検査などを含む眼科的諸検査を行い，また，定期的に立体視検査を行った．立体視検査にはTitmusStereoTests（StereoopticalCo.,USA）を使用した．そのなかのCircleの値をデータとして採用し，Circle5（100sec.arc）以上を「良好」な立体視，Circle7（60sec.arc）以上を「高度」な立体視とした．さらに今回は全症例について，両眼間の知覚網膜像の大きさの差である不等像視を測定し，立体視との関係を調べた．不等像視の検査には，粟屋らによるNewAniseikoniaTests（NAT）の考えをもとに勝海らが開発した測定機器を用いた7）．不等像視測定方法は両眼視を赤-緑フィルターにより分離して，測定するいわゆる直接法である7,8）．視力の検定は得られた視力を最小分離角に変換し，さらにlogMAR（logarithmicminimumangleofresolution）として検討した．立体視の計算は視力と同様に立体視の値の逆数を常用対数として，統計計算を行った．立体視検査においてCircle1（800sec.arc）が認識できなかった場合には，便宜上1,000sec.arcとしてグラフ上に表記したが，立体視の統計計算のときにはこれは除外した．今回のデータの分析については，立体視値の経過観察中の変化についてはANOVAone-way法を使用し，F検定で有意であったときに，ScheffeのPostHoc検定を行い，p＜0.05の場合に統計学的に有意とした．視力差と立体視，視力差と不等像視の検定についてはChi-square検定法（Yatesの補正を含んだ）を使用し，同じくp＜0.05の場合に統計学的に有意とした．視力，立体視，そして不等像視測定の前には，両親にこれらの検査法について十分に説明し，了解を得てから行った．II結果図2は初診時における健眼および弱視眼の矯正視力を示すものである．健眼の視力は0.7.1.2（平均1.0，logMAR＝0）であり，弱視眼のそれは0.1.0.7（平均0.25，logMAR＝0.405）であった．健眼および弱視眼の矯正視力の差は4段階（視力1.2と0.7，logMARにて0.23の差）.9段階（視力1.0と0.1，logMARにて1.00の差），（平均値±標準偏差：6.80±1.82段階）に分布していた．121086420症例数n＝2036～4748～5960～7172～8384～9596～107108以上治療開始年齢（月）図1治療開始時の月齢分布縦軸は症例を数示したもので，横軸は治療開始時の月齢を示す．（129）あたらしい眼科Vol.27，No.7，2010989図3は初診時または数日後に行った調節麻痺下の他覚的屈折検査による健眼と弱視眼の屈折度，および不同視の程度（健眼と弱視眼の屈折度数の差）を示すものである．健眼の屈折値は等価球面度数（sphericalequivalence：SE）にて.0.75.＋3.75Dに分布し，平均値±標準偏差値は1.45±1.21Dであった．一方の弱視眼の屈折値は等価球面度数にて＋1.13.＋7.88Dに分布し，平均値±標準偏差値は5.45±1.21Dであった．そして不同視の程度は2.13.7.00Dであり，平均値は4.29±1.73Dであった．図4は治療初期における立体視を示す．立体視はCircle8（50sec.arc）の症例から（1例），立体視が検出できない（Circle1が識別できない）症例まで認められた（4例）．治療初期における立体視の平均値および中央値はそれぞれ239sec.arcと170sec.arcであった．図5は今回の分析対象の20症例における，立体視の向上していく推移を示したものである．弱視眼の視力は全症例が1.2に到達し，そのうち13例（65％）が，視力の向上後にCircle7（60sec.arc）以上の立体視を獲得した．獲得するまでの期間の平均値は7.46±4.86カ月であった．弱視眼の視力が1.2に到達した時点における立体視の平均値（および中央値）はそれぞれ96.5sec.arc（74.6sec.arc）であり，約6カ月後における立体視の平均値（および中央値）はそれぞれ72.8sec.arc（59.2sec.arc）であった．視力改善後約1年後においては平均値（および中央値）は55.7sec.arc（70.2sec.arc）と，立体視値が改善する傾向が認められたが，しかしながらこの立体視値の改善は統計的に有意ではなかった（ANOVAonewaytest,Ftest＝1.699,p＝0.125）．図6に示した20症例において，経過観察中に立体視を測定して，健眼と弱視眼の視力の差と立体視との関連を示している．この図では視力の差を段階で示しているが，視力測定には通常の視標が代数学的配列の視力表を使用しているために，視力1段階の差は0.047.0.079logunitと若干異なる．健眼と弱視眼との視力差から分析すると，視力差が2段階以0.20－0.2－0.4－0.6－0.8－1.0－1.2視力値（logMAR）1234567891011121314151617181920症例番号○：健眼●：患眼n＝20図2治療開始前の矯正視力縦軸は視力を小数点表示したもので，横軸は症例を示す．視力を識別しやすくするために，視力の表記は小数点表記とした．2019181716151413121110987654321症例番号－50＋5＋10＋15屈折度（D）（不同視＝□＋■）不同視＝■－□（）□：健眼■：患眼n＝20図3不同視の程度の分布横軸は不同視の程度を示したもので，単位はdiopterである．縦軸は各症例を示し，それぞれの近視眼そして遠視眼屈折を示す．棒に長さが不同視の程度を示す．その症例番号は図1と一致する．543210症例数40506080100140200400800＞800立体視（sec.arc,TST）図4治療開始前の立体視縦軸は症例数を，横軸は立体視値を示す．立体視値はTitmusStereoTest（TST）のCircleの値とそれに対応する実際値（sec.arc）を示す．96.572.855.71,0001001006経過期間（月）立体視（秒）12図5弱視眼の視力正常化した後の立体視の推移縦軸は立体視の値を対数表記したものであり，横軸は弱視眼視力正常化後の経過観察期間（単位：月）を示している．990あたらしい眼科Vol.27，No.7，2010（130）下ではCircle7（60sec.arc）以上の高度な立体視を示した症例が5症例であったのに対し，立体視がCircle6（80sec.arc）以下であったものは6症例であった．一方，視力差が3段階以上の場合には高度な立体視を示した症例はなく，9症例全例がCircle6（80sec.arc）以下であった．今回症例数は少ないが，図5から少なくとも，健眼と弱視眼の視力の差が2段階以内の場合には良好な立体視を得ることが可能であると考えられた（TotalChisquarevalue＝5.455，p＝0.020）．図7は経過観察中に不等像視を測定し，立体視との関係を示したものであるが，ほとんどの症例で眼鏡による矯正後の不等像視は0.3％の範囲であり（平均値±標準偏差：0.90±0.87％），3％を超えるものは認められなかった．不等像視が2％以内の症例は16症例（80％）であり，そのうちCircle7（60sec.arc）以上の立体視を示したのは12症例（60％）であった．一方，不等像視が2％以上のものは4症例認められたが，そのうち3症例がCircle7（60sec.arc）以上の高い立体視を示した．不等像視と立体視の間には統計学的な有意な関連性は認められなかった（TotalChisquarevalue＝0.159，p＝0.69）．図8は当クリニックで経過を観察できた1例の視力，および立体視を経時的に示したものである．〔症例〕6歳1カ月，男児．現病歴：3歳児検診で右眼の視力不良が発見され精査目的で受診となった．家族歴・既往歴：特記すべきことなし．初診時の屈折検査にて右眼の視力不良と不同視が疑われたため，数日後に調節麻痺屈折検査を施行した．その結果，屈折値は等価球面度数にて右眼＋5.0D，左眼＋1.75Dで，右眼の遠視性不同視弱視と診断された．ただちに矯正眼鏡を処方し，常用を指示した．しかしながらつぎの来院時の視力検査で右眼の矯正視力が0.4と不良であったため，1日1.2時間の健眼遮閉を開始した．図5に示すとおり，治療開始直後から弱視眼の視力が急速に向上し，その後は徐々に推移して治療開始から約11カ月で矯正視力1.2に到達した．立体視検査は約6カ月ごとに行い，治療初期はCircle1（800sec.98765立体視機能（Circle,TST）不等像視（％）4321040506080100140200400800＞80000.51.01.52.02.53.04.0図7不等像視と立体視との相関縦軸は勝海法にて測定した不等像視（％）を表し，横軸は立体視［TitmusCircleの値とそれに対応する実際値（sec.arc）］を表す．白丸（○）は立体視値が100sec.arc以上の症例で，灰色の丸（●）は立体視値が140sec.arc以下の症例を示す．1（1.0）2（0.9）3（0.8）4（0.7）5（0.6）6（0.5）7（0.4）98765立体視機能（Circle,TST）視力の差（％）4321040506080100140200400800＞800図6健眼と弱視眼の視力の差を段階で示した値と立体視との相関縦軸は視力の差を表し，横軸は立体視［TitmusStereoTestのCircleの値とそれに対応する実際値（sec.arc）］を表す．白丸（○）は立体視値が100sec.arc以上の症例を示し，灰色の丸（●）は立体視値が140.400sec.arc，そして黒丸（●）は800sec.arc以下の症例を示す．8001006080501.02.00.3980.699－0.1760.0790.010.11.00.20.30.40.50.82.01.2424854月齢（Age,Months）視力視力（logMAR）6066図8症例1の治療経過縦軸は視力，縦軸左は視力を対数表示したもの，右は視力をlogMAR表示している．横軸は経過観察期間（月）を示す．白丸（○）は健眼視力，黒丸（●）は弱視眼視力を示し，四角（■）は立体視値を示す．不等像視の測定は最終検査で行われている（矢印）．（131）あたらしい眼科Vol.27，No.7，2010991arc）であったが，弱視眼の視力が0.6となった約半年後はCircle5（100sec.arc），1.2に到達した時点でCircle6（80sec.arc）と改善した．視力が両眼とも1.2になってから，6カ月後にCircle7（60sec.arc），そして1年後にCircle8（50sec.arc）と改善した．III考按良好な立体視を獲得するためには，まず弱視眼の視力の向上が必要であることは，多くの臨床的経験からも理解できることである．今回の分析により，立体視の獲得は弱視眼の視力，特に健眼と弱視眼の視力の関係に大きく影響されることがわかった．弱視眼の矯正視力が低い場合（たとえば0.3.0.6くらい）には健眼と弱視眼との中心窩における網膜像の質の差が大きいと思える，すなわち，弱視眼のそれはまだぼけた状態であり，両眼間における良好な立体視の確立はむずかしい．立体視の良好なレベルは以前より粟屋によってCircle5（100sec.arc）以上といわれている．今回は粟屋の考えを取り入れ，Circle5（100sec.arc）以上を“良好”な両眼視機能，Circle7（60sec.arc）以上を“高度”な立体視と考えた．高度な立体視に到達する条件（健眼と弱視眼の視力差）を調べたところ，健眼と弱視眼の視力の差が少なくとも2段階以下であることが示唆された．今回筆者らの使用した視力表の各指標は代数学的配列をしており，各段階の視力差は一定ではない．今回の検討では健眼が1.2で弱視眼が0.9以上の場合（logMAR値に換算すると視力差は0.176以内）にCircle7（60sec.arc）以上の高度の立体視が得られた．このことにより，弱視眼視力を速やかにこのレベルにもっていくことが第一の目標と考えてよいと思われる．今回の症例では60sec.arc以上の立体視を示したのは5症例であったが，それらはすべて視力差が2段階以内であった．しかし視力差が2段階以下であっても立体視がCircle6（80sec.arc）以下の症例も6例あった．これは立体視を測定した時期の問題であると考える．立体視がCircle6（80sec.arc）以下の症例も経過観察中にCircle7（60sec.arc）以上に改善することもあると考える．すなわち，眼鏡装用した期間が短ければ立体視の発達はまだ十分でなく，装用期間が長ければ立体視はより良好になると思われる．つぎに，今回の分析でさらに明らかになったことは弱視眼が正常視力に到達してからも，高度な立体視はすぐ出現せず，一定の期間を経過してから良好な値を示すということである．結果中の症例で示したように，40.60sec.arcの“高度”な立体視を得たのは，弱視眼の視力が1.2に到達してから1年近く経過した後であった．その機序としては眼鏡装用と遮閉訓練により弱視眼の視力が向上していく過程で，両眼の中心窩に明瞭な網膜像が得られるようになったこと，これによって融像可能となる機会が増え，徐々に立体視が発達してきたためと考えられる．この1年という経過は，いわば，視力の向上という2次元的機能から3次元的機能（立体視の獲得）への移行期間と考えられる．池淵9）の報告によれば，弱視眼の視力が0.2から0.4に達したときに，立体視（.）であったものが突然200sec.arcの立体視を得る症例もあったと報告している．このレベルの立体視は両眼の視力レベルがそろわなくても獲得できることが示されているが，今回筆者らが明らかにしたように，左右の視力レベルが揃ってもすぐに高度な立体視が得られるわけではないことを考慮し，弱視眼があるレベルの視力に達しても継続的に立体視を測定する必要があると考える．両眼視が成立するための条件として，不等像視の有無を調べることも欠かせない．今回，全例で不等像視を測定したが，立体視が“良好”あるいは“高度”なときはほとんど，不等像視の値が3％以内であり，これはKatsumiらの実験結果と一致する10）．遠視性不同視例では，矯正眼鏡装用下における不等像視値がより少ないことは，増田らによりすでに報告されている8）．これは，遠視性不同視症例ではKnappの法則が成立しているということである11）．今回の分析結果では，ほとんどの症例の不等像視が1％以下であった．この結果より，不同視と不等像視の相関を求めることはできなかったが，良好な立体視を得るためには不等像視が存在しないか，最大でも3％以下であることが必要条件であると思われる．不同視症例で両眼視力が良好なのにもかかわらず立体視が不良な場合は，不等像視が残存していることが考えられ，その結果により矯正度をもう一度見直す必要があると考えられる．最後に筆者らの呈示した症例であるが，この症例は比較的弱視眼の視力の改善が順調であった症例と考えられる．この症例では，両眼の視力の差がかなり大きいときに，池淵9）が報告したように200.800sec.arcの低いレベルの立体視が出現しはじめるが，60sec.arc以上のような高度な立体視が得られるのは，両眼の視力が1.2に達してから1年近く経過してからであるという事実である．このような傾向については他の症例でも多く認められた．このことより，200.800sec.arcという低いレベルの立体視と60sec.arc以上の高い立体視とはその成立条件はかなり異なっていると考えられる．文献1）KivlinJD,FlynnJT：Therapyofanisometropicamblyopia.JPediatrOphthalmolStrabismus18：47-56,19812）野村代志子，熊谷和久，田中謙剛ほか：不同視弱視の遮蔽法の治療効果．眼紀39：643-650,19883）KutschkePJ,ScottWE,KeechRV：Anisometropicamblyopia.Ophthalmology98：258-263,19914）LithanderJ,SjostrandJ：Anisometropicandstrabismicamblyopiaintheagegroup2yearsandabove：apro992あたらしい眼科Vol.27，No.7，2010（132）spectivestudyoftheresultsoftreatment.BrJOphthalmol75：111-116,19915）新田順福，藤田聡，三田真理子ほか：岩手医科大学における不同視弱視に対する遮閉治療の検討．眼紀54：205-210,20036）StewartCE,MoseleyMJ,StephensonDAetal：Treatmentdose-responseinamblyopiatherapy：themonitoredocclusiontreatmentofamblyopiastudy.InvestOphthalmolVisSci45：3048-3054,20047）粟屋忍，菅原美幸，堀部福江ほか：新しい不等像視検査表“NewAniseikoninaTests”の開発とその臨床的応用について．日眼会誌86：217-222,19828）増田麗子，勝海修，福嶋紀子ほか：遠視性不同視弱視症例における不等像視の測定．日本視能訓練士協会誌36：37-43,20079）池淵純子：弱視治療における視力の向上と立体視との関係．日本視能訓練士協会誌27：65-72,199910）KatsumiO,TaninoT,HiroseT：Effectofaniseikoniaonbinocularfunction.InvestOphthalmologyVisSci26：601-604,198611）KnappH：Theinfluenceofspectaclesontheopticalconstantsandvisualacutenessoftheeye.ArchOphthalmolOtol1：377,1869＊＊＊</p>
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